トップのSEO対策が31%ですか。思ったよりも低いなぁ、と思っていたら、何も誘導対策を実施していない企業が4割に昇るとのこと。これには少し驚きました。

最近ではバズマーケティングやリスティング広告についての情報の露出が高いですが、実際の実施内容を見てみると、バナー広告やメルマガの発行といった昔ながらの手法もまだまだ現役であることがわかりますね。

となっていますが、最近は検索エンジンの表示順位がどうも不安定なので、SEO+その他の施策というのが現実的であるように思います。

これは衝撃です！googleが携帯電話を発表しました。アンドロイドを発表する以前、確かにGoogleが携帯電話を開発しているという噂はありました。しかし、アンドロイドの発表で、Googleはあくまでプラットフォームの提供に留まると言われていたのです。

詳しい情報はほとんど入っていないのですが、どうやらiPhoneにそっくりの端末になりそう。ただ、物理的なキーワードが付属するとのこと。

アンドロイド自体触ったことがないのに、動きが速いなぁ。

ただ、あれほど騒がれたiPhoneが苦戦しているようなので、それが日本市場のトラウマになってガラパゴス化が進む、なんてことにならなければ良いのだけれど。

▲グーグルOSの携帯電話デビュー

ブラウザといえば今までもFirefoxやOpera、Sleipnir など多くのブラウザが発表されてきました。

これrはどれもリリースが近づくと大きな話題を呼びます。ブラウザというのはPCの前に座って作業する人にとって使う頻度が高いアプリケーションですから、その使い勝手の良し悪しに対して高い関心を払う人が多いのですね。

しかしこの「Google Chrome」に対する関心の高さは他のブラウザに対する関心とは質が違うような気がします。なんといってもGoogleが発表したものですから、その知名度や技術力からくる期待もあるでしょう。

しかし、この新ブラウザがこれだけ話題になる本当の理由は今後Googleとマイクロソフトの対決が鮮明化するのでは？という思いを皆が抱いている、という点にあるのです。

Googleはここ数年の間にGoogle DocsやGmailといったwebアプリを積極的にリリースしています。そしてこれらの多くはマイクロソフトがWindows上で提供しているアプリケーションの代替としての役割を持ったものです。
（MS Office→Google Docs、Outlook→Gmail）

マイクロソフトが提供するこれらのソフトは当然Windowsの上で動作します。逆に言えばWindowsがPCにインストールされていることが動作の前提条件となります。

それに対してGoogleが提供するGoogle DocsやGmailはどうでしょう？そうです、これらのアプリケーションを使用する際、僕らはWindowsを必要とせず、ただネットに繋がる環境があればそれで良いのです。

実際、こういった考え方で各種アプリケーションを提供していくようなシステムは「クラウド・コンピューティング」呼ばれ、非常に注目されています。

つまり、今回のGoogleによるブラウザの提供は、各種アプリが動作するプラットフォームが近い将来WindowsのようなOSに替わりブラウザがその役割を担うようになる（する）という考えが根底にあるのです。

アクセス解析を使うとアクセス数の他にも色々なことがわかりますが、中でも検索エンジンについての情報は欠かさずチェックしておきたいポイントです。

Google Analyticsではトラフィックという項目に検索エンジンに関する情報がまとめられています。そこでは次のようなことがわかります。

●検索エンジン・・どの検索エンジンを経由しているか
●キーワード・・・どういった検索キーワードでサイトを訪れているか

「検索エンジン」を見る場合のポイント
ここで抑えておくべきポイントはYahoo!とGoogleの割合です。次の記事を見てください。

おそらく皆さんのサイトへのアクセスも上にあるように80%〜90%がGoogleとYahooを足した数字になっているはずです。ではその割合はどうでしょう？

上記の記事ではYahoo : Googleの割合は56.2 : 31.3となっていますね。つまり、およそ「1.8 : 1」が国内におけるYahooとGoogleの利用者の割合ということです。

ここで皆さんのサイトにおけるYahooとGoogleの割合を見てみましょう。どうでしょうか？「1.8 : 1」に近い数字になっているでしょうか？

もし、この数字からかけ離れた結果になっている場合、アクセスの獲得をどちらかに依存してしまっているということになりますね。原因としては次のようなっことが考えられるでしょう。

●YahooとGoogleのどちらかでSEOがうまくいっていない

対策としてSEO対策をもう一度見直す、アクセスを獲得できていない検索エンジンでリスティング広告を展開する、といった対策を検討してみなければなりません。

「キーワード」を見るときの注意点
この項目の内容はSEO対策の効果がそのまま数字に現れてきます。SEO対策を行っているキーワードとAnalyticsが表示するキーワードを照らし合わせてみることで、その効果を計ることができますね。

ただ、注意しなければならないのが上位だけをチェックするのではなく、最上位から最下位まで漏れなくチェックする、ということを心掛けてください。

アクセス・キーワードには思いも寄らないようなキーワードが必ず含まれていますが、そこには意外なサイト利用者の希望が含まれていることがあり、そのキーワードを使ってSEO対策を行うことで高い効果を得るというケースが多々あります。

このようにアクセス解析は様々なことを教えてくれますが、全項目をチェックしていくことは大変な時間と労力を使います。そこで現在取り組んでいるテーマをあらかじめ決定し、そのテーマに即した情報を定期的にチェックしておく。

そしてそのテーマがある程度実現できた時点で新しいテーマを決め、チェックする情報も一緒に変えていく、というような取り組み方もサイト運営にあまり時間が割けない方にとってはアリといえるでしょう。

ターゲット絞り込むことのメリットとしては、

●利用者像を具体的にイメージできる
●価格設定のヒントになる
●広報活動の範囲を決定できる

といったところが挙げられます。そしてホームページの目的は多くの場合、自社または自社製品の紹介（販売）という「広報活動」にあるため、ホームページの制作段階においても「ターゲットの選定」作業は重要であると言えそうです。

とはいえ、営業や製品活動におけるターゲットの選定には顧客情報や売り上げといった詳細なデータが必要になります。

そこで、ホームページの制作段階におけるターゲットの選定に役立つ便利ツールを紹介したいと思います。

▲google「キーワードツール」

この「キーワードアドバイスツール」はあるキーワードを打ち込むと、そのキーワードと関連するキーワードの検索数を教えてくれます。

例えば、ダンボールと打ち込んでみると・・・

といった具合でリストを返してくれます。このリストはGoogleの検索エンジンで探し物をする時に打ち込まれたキーワードですから、利用者の希望が反映されまくっている、という訳ですね。

あとはこられのキーワードをいくつかのカテゴリに分けてみましょう。するとネット利用者は自社が持つ情報のうちに何を望んでいるかか見えてきます。

ただし、「検索ボリューム」の数に捕われすぎない、という点に注意してください。それは検索ボリュームが多いキーワードは時としてネット利用者自身が希望を絞り込めていない、ということが推測されるからです。

上の図でいうと、検索ボリュームとしては「ダンボール」が圧倒的に多いですが、これでは希望する情報が、

●ダンボールの価格なのか
●ダンボールの種類なのか
●ダンボールの使い道なのか

といったようにあまりネット利用者の要望が伝わってきませんよね？

それに比べると検索ボリュームが４番目の「カラーボックス」なんて、なかなか具体的で何を望んでいるのかはっきりと掴み易いですね。

このようにこの「キーワードツール」を利用する場合はネット利用者の希望の「傾向を掴む」ツールとして活用してみるとホームページを利用するであろう人たちについてイメージするのに役立つと思います。

こちらの記事は現在プログラム設定のためのテストのために追加された記事となっています。

大変恐れ入りますが以下よりトップページへ移行してくださいますようお願いいたします。

▲神戸のホームページ制作会社Cat-Work

ところがホームページは他の広告媒体と違って人目に触れる機会が用意されていないため、自社製品や会社の広報は後回しにして、まずは「ホームページ自体」の宣伝・広報活に取り組まなければなりません。

つまり、新聞広告にしてもテレビCFにしても、あらかじめどの程度の数の人達の目に触れるかを把握できているので

●広告を打つ -> 商品・自社の紹介 -> 潜在顧客へアプローチ

となります。しかし、ホームページの場合だと

●ホームページの開設 -> ホームページ自体の広報活動 ->
　ホームページ上で商品・自社の紹介 -> 潜在顧客へアプローチ

となります。通常の宣伝・広告に比べると「ホームページ自体の広報活動」というステップが追加されています。。

つまり、ホームページを運営する、ということの最初の目的は

●いかにしてホームページを知ってもらうか

ということになるのです。ここが理解できていないと開設後２〜３ヶ月で、ホームページは利益を生まない、と判断されて、放置・閉鎖となる訳です。もったいないですね。

ではホームページにうまく集客し、自社製品をアピールし、利用者を購入・問合せといったアクションに繋げるにはどうすれば良いのでしょうか？

Cat-Workはホームページの運営業務に対し次のような考え方をお客様に提示しています。

運営業務を主業務と支援業務に分ける
ホームページに関わる業務を「主業務」と「支援業務」の２つに分けます。

直接ホームページ利用者に接する業務を主業務とします。問合せへの対応やブログの更新などがこれに当たります。

一方、ホームページを裏側で支える業務を支援業務とします。アクセス解析によるホームページの現状の把握や問題点の改善、SEO対策の実施と効果測定、といった業務が支援業務に当たります。

図にすると、
運営業務リスト

となります。

これは一例であって運営が長期に渡ると独自のノウハウとしての業務が加わってくると思いますが、この図にある項目は最低限公開前から検討しておきたい内容といえるでしょう。

特に、「ホームページ自体の広報活動」に大きく関わる「SEO対策」と「PPC広告」についてはホームページの開設が決まった早い段階から検討を開始しておくべきです。

自社で行うのか外部業者に委託するのか、担当者は誰が勤めるのか、などを明確にしておくことで比較的スムーズに運営を開始できるでしょう。

「SEO対策」も「PPC広告」も専門的な知識が必要という考え方もありますが、自社で行いノウハウを蓄積することができれば競合他社に対して有利にネット内における営業活動を進めることができるようになるはずです。

今後ネットの世界は拡大していく市場ですから、長期的な視点でじっくり取り組んでみるのもいいかもしれません。　

スーパーの売り場で大きい声で商品名をアピールしたり、新聞にチラシを挟み込んだりといった方法は個人向けの販売方法ですし、企業向けに自社製品を売り込もうとすれば何度も訪問し、自社製品のメリットを説明する、名刺交換会で名刺だけでも頂いておく、というような営業方法が常套でしょう。

ホームページもこれと同じで自社製品を「個人」に売るのか「企業」に売るのか、ということによってその内容は大きく変わってきます。

例えば自社製品が個人向けのものであれば

●訪問→購買までがホームページ内で完結する
●再取引率が低い
●ページビューが商品ページに偏っている

といった特徴が見られます。そのため、ホームページを制作する場合には使い易さや、何度も来てもらえるような仕組み、商品ページの充実、といった点に注意しながら制作していきます。

一方、企業向けのホームページの特徴は

●ホームページで認知し、訪問や電話での対応により後日成約
●一度取引が成立したら再取引率が高い
●商品ページ以外の情報（会社概要や取引先等）も高確率で訪れる

といった傾向が強いため、商品の紹介は簡潔に行う、会社情報や取引先といった信頼性を高めるコンテンツを充実させる、といった工夫に加え、定期的な電話や訪問といったホームページ以外のフォローが重要になります。

このようにターゲットの選定は制作するホームページに非常に大きな影響を与えます。

上記の例は販売相手が「企業」と「個人」という分かりやすい分け方を示しましたが、できるだけ細かく、具体的にターゲットを絞っていくことは、ホームページの制作過程にはもちろん、開設後の運営方針にも大きく関わってきます。

ホームページを自社で制作するにしても、外部に委託するするにしても、営業マンが各自持っている知識や経験、既存の顧客の傾向といったように、社内に存在する情報をフル活用して、じっくり時間をかけ、できるだけ高い精度でターゲット層を想定する。

ホームページ利用者は「欲しい情報が見当たらない」と感じた瞬間にどこかへ行ってしまいます。ですから、まずターゲットを想定し、そのターゲットが望む情報をうまくアピールできれば利用者は強い興味を持ってホームページの内容を読み取ってくれるでしょう。
　

ところで、マーケティング用語のパレートの法則という言葉をご存知でしょうか？wikipediaによると

パレートの法則とは、経済において、全体の数値の大部分は、全体を構成するうちの一部の要素が生み出しているという説。

簡単に説明すると、ある店舗が扱っている全商品のうち、売り上げの８割は２割の商品が生み出している、というものです。

この説に対し、クリス・アンダーソンという人が「ネットではそうならない」とする説を打ち出しました。

つまり、パレートの法則では商品の８割は売り上げにほとんど貢献しない、としたのに対し、アンダーソンは「実店舗では売り上げに貢献しないはずの残り８割がネットでは売り上げに貢献する」と主張しました。これをロングテールと言います。

このロングテールという考え方、実はホームページ運営、特にSEO対策において非常に重要な考え方です。

なぜなら、ネットでは、実店舗において無視されている商品が注目される、という特徴は検索キーワードにも反映されているからです。

ネット利用者は何かを購入しようとする時、できるだけ詳細な情報を手に入れたいと思います。その結果、検索キーワードは細分化し、マニアックなものになっていきます。

例えば、車の購入を考えている人がネットで販売店を探す場合、検索キーワードは次のように詳細なものになっていくはずです。

上図のようなネット利用者をホームページへ引っ張ってこようとすると、最後の検索キーワード群である、

●車の種類
●メーカー
●価格
●地域

についてのコンテンツが最低限必要になります。

多くの場合、SEO対策というと上図でいうところの、種類やメーカーといった大きな枠組みに対応したキーワードについて施されます。

しかし、詳細なキーワードで検索をする人というのは購買意欲が高く、ネット利用から購入や問合せに至る確率が高い人たち、つまり優良な潜在顧客である、ということが知られています。

そのため、SEO対策を考える場合には、いかにも人を引っ張ってくれそうなキーワードに対してのみ行うのではなく、ロングテールのように一見すると顧客の獲得に繋がらないようなキーワードに対してもアンテナを張っておく、ということが重要ですね。